景気が良い(好況)か、悪い(不況)かを判断するための指標には、次のようなものがあります。
- 国内総生産(GDP)
- 経済成長率
- 景気動向指数
- 日銀短観
- マネーストック
- 物価指数
国内総生産(GDP)
GDPとは
GDPとは、国内の経済活動によって新たに生み出された財・サービスの付加価値の合計をいいます。
付加価値とは、経済活動を通じて新たに付け加えられた価値のことをいいます。なおGDPha内閣府が年4回発表します。
GDPと三面等価の原則
経済活動は、生産→分配→支出という流れを繰り返しますが、生産・分配・支出は同一の価値の流れを異なる面から見ただけに過ぎません。
そのため、生産=分配=支出となり、これを三面等価の原則といいます。
経済成長率
経済成長率とは、一国の経済規模の1年間における成長率をいい、一般的にはGDP(実質GDP)の伸び率をいいます。
実質GDPとは、名目GDP(GDPを時価で評価したもの)から物価変動の影響を取り除いたものをいいます。
景気動向指数
景気動向指数とは、景気の状況を総合的にみるために、複数の指標を統合した景気指標です。
内閣府が毎月発表する景気動向指数には、景気に先行して動く先行指数、ほぼ一致して動く一致指数、遅れて動く遅行指数があります。
先行指数とは
新規求人数
求人が増える→これから景気がよくなる見込み
新設住宅着工床面積
新設住宅が増える→これから景気が良くなる見込み
実績機械受注
これから製品をたくさんつくるから機械受注が増える→景気が良くなる見込み
一致指数とは
工業生産指数
いま生産している→いまの景気を表す
有効求人倍率
いまの求職者1人当たりの求人数→いまの景気を表す
遅行指数とは
法人税収入
景気が良くなる→モノが売れている→企業の収入が増える→法人税が増える→だから遅行指数
家計消費支出
景気が良くなる→企業の収益が増える→給料が増える→消費者がモノを買う→家計消費が増える→だから遅行指数
完全失業率
景気が良くなる→企業が人を雇う→失業率が減る→だから遅行指数
景気動向の判断には、一致指数が使われる
景気動向指数にはCIとDIがある
CI(コンポジット・インデックス)
景気変動の店舗や大きさを把握するための指標。一致指数が上昇している時は、景気の拡張局面
DI(ディフィージョン・インデックス)
景気の各経済部門への波及度合いを表す指標
日銀短観
日銀短観とは、日本銀行が年4回、上場企業や中小企業に対して現状と3ヶ月後の景気動向に関する調査(アンケート)を行い、それを集計したものをいいます。特に注目されるのが、業況判断DIです。
マネーストック
マネーストックとは、個人や法人(金融機関以外)、地方公共団体などが保有する通貨の総量をいいます。なお、国や金融機関が保有する通貨は含みません。
マネーストックは日銀が毎月発表しています。
物価指数
物価指数とは、ある分野についての総合的な物価水準を指数によって表したものを言います。
物価指数には、企業物価指数と消費者物価指数があります。
企業物価指数
- 企業間で取引される商品などの価格変動を表す指数
- 日銀が毎月発表
- 原油価格や為替相場の変動の影響を受けるため、消費者物価指数より変動が激しい
消費者物価指数
- 全国の一般消費者が購入する商品やサービスの価格変動を表す指標
- 総務省が毎月発表